《発想法》
【はっそうほう (idea creation) 】
[発想法]
問題解決のための創造的な発想法 (idea creation)としては, 水平思考, ブレーンストーミング (brain storming), 要因関連図 (factor diagram), デルファイ法 (Delphi method)など, 様々な考え方が提案されている. また最近では, アイディア・プロセッサ (idea processor)と言うカテゴリーのパソコンソフトも販売されており, これも発想法のツールの一種である. 個々の発想法を比較すると,
- 1. 情報の収集 (会議, 水平思考, ブレーン・ストーミングなど)
- 2. 情報の整理, 構造化 (要因関連図, KJ法, デルファイ法, アイディア・プロセサッサなど)
- 3. 意見集約, 集団意思決定 (会議, デルファイ法など)など, 方法ごとにその狙いや利用場面が異なる.
[ブレーン・ストーミング]
昔から「3人寄れば文殊の知恵」と言うように, 集団で発想するやり方のひとつにブレーン・ストーミング(brain storming)がある.
まず第1段階では, 参加者が会議形式で, ひとつのテーマに沿って思い思いの発想を短い語句や簡単な文章で述べる. このとき, 他の参加者の意見に触発され, 自由に発想することが大切であるから, 参加者は他人の発想・発言に対して, 決して賛否の意見を表明したり, 批評を行ってはいけない(ここがブレーン・ストーミングを成功させるキーポイントである). 質問も避ける方が望ましい. 発言者も他人の評価を気にしたり, 前置きや言い訳などはもとより不要で, 自分の発言の根拠や理由すら説明する必要がない. また, 1人の発言者が長々と発言することも望ましくない.
司会者は, 発言者が述べた語句や文章を参加者全員に見えるように黒板などにランダムに書き並べて行く. この際にも, 発言を誘導したり, 司会者の意図が表に出ないように, 語句や文章間に恣意的な関連付けを行ってはいけない. 司会者は, 参加者全員がほぼ均等に発言するように, 発言順序や発言時間をコントロールする. 発言がほぼ一巡したら, 再び最初に戻って順に発言を促す. 発言者は, 特に新しく加えるべき発想がない場合は, パスをして次の発言者に順番を回せばよい. このようにして何回かの反復を繰り返し(2~3回が望ましい), 全員の発想が出尽くしたら, 第1段階を終了する.
第2段階では, 黒板に書かれた語句や文章をカードに書き写し, 適当に似たもの同士を集めて, グループに分ける. このとき, 必要があれば詳しい説明や理由などを発言者に追加説明を求める. 様々な角度から, 種々の適当な方法を用いて, 各グループの関係を整理し, 優先順位や階層関係を見出し, 解決策を導き出す.
ブレーン・ストーミングは, ごく少数で行っても, また逆にあまり大勢で行っても, 効果が小さい. 参加者の人数が多い場合には, 1班が7~8名程度になるようにグループ分けし, グループごとにブレーン・ストーミングを行い, その結果を持ち寄るようにするとよい.
[要因関連図]
ある特定の結果と, その結果に影響を及ぼすと思われる根源的な要因(原因)にまで遡り, それらの要因相互間と結果との間に成り立つ定性的な因果関係を表現したものが, 要因関連図(factor diagram)である. 要因関連図は特性要因図と呼ばれることの方が一般的であり, 図1に示すように樹木図で表わされる. 右手の中央, 樹木図の根の部分に結果を配置し, 枝の部分に結果に直接的に影響する要因(1次要因)を配置する. その際に, より密接に結果に関係する要因を根元に近いところに配置する. さらに, 1次要因の枝から出る小枝に当該要因の原因となっている要因(2次要因)を配置する. 以下同様に, 直接的なものから間接的なものへと, 要因と結果の因果関係を樹木図の形で表現したものが要因関連図である(図1参照). その形状から, 俗称として「魚の骨」と呼ばれることもある.
要因関連図を作成するときは, まず考えられる要因をすべて網羅し(これにはブレーン・ストーミングが役立つ), それらをグループ分けした後, 因果関係に沿って系統的に配置していくのが良い. 後から要因を追加しようとすると, それまでに作成した構造が狂ってしまう可能性がある.
\begin{figure}
\includegraphics[width=14cm]{0220-c-j-15-suzuki1-ff.eps}
\caption{要因関連図(商店の販売量)}\label{c-j-16-zu1} \end{figure}
参考文献
[1] 近藤次郎, 『社会学のための数学入門 ―数学モデルの作り方―』, 東洋経済新報社, 1977.
[2] 近藤次郎, 『オペレーションズ・リサーチ』, 日科技連出版社, 1981.
[3] 近藤次郎, 『システム分析』, 丸善, 1983.